日々、地球が温暖化傾向にあり、年々日本の平均気温も上昇しつつある昨今。

皆さんは、窓ガラスから侵入してくる太陽エネルギー（暑さ・まぶしさ‥）をいつまで、ガマンしますか！

夏場、建物の構造の中で室外から室内に侵入する熱のおおよそ70％が窓ガラスなどの開口部から侵入するといわれています。また、冬場は、開口部から40～50％熱は逃げ出しているといわれています。

この様な窓ガラスからのムダをこのままにしておくのは、非常にもったいないですよね。その他にも様々な問題が窓ガラス（開口部）からもたらされています。

戸建・マンションの場合

• 窓ガラスからの日差し・西日が強いためリビングが暑く快適性が損なわれている。
• 日差しがまぶしく、テレビが見えにくい。
• 近年、住宅用ガラスは、自然の光を取入れるために段々大型化傾向にある。また、枚数も増え開口部の割合が大きくなってきている。その為、夏場には、エアコンの電気量は増加し、電気料金も増加していると思われる。さらに、電気料金単価も値上がりしていますので、家計の負担が増加しています。
• 紫外線・赤外線等により家具・たたみ・障子などの色あせ・劣化が進んでいる。

ショウルーム・店舗などの場合

• 来客席・客席などが、窓際の場合にお客様が暑いのであまり座らない。
• 暑さ対策としてブラインドやカーテンをしているため、室内は、暗くなり、外観からのイメージも損なわれている。
• お店の中が見えないというお店側にとって良くないイメージを与える。
• 商品・展示物・ポスターなどの色褪せ、劣化が早く進む。
• 夜間には、店舗内の照明等から発する光（虫が好む波長）に虫が寄ってくる。

オフィス・事業所の場合

• 日差しのまぶしさによりパソコンなどのモニターが見えにくい。
• オフィス内でホットスポットができる。（特に窓際に）
• 窓際の場所とその他の場所での温度差が大きい為にエアコンの温度設定ができない。
• 電力の電気代の基本料金は、前年の使用ピーク電気量で決まるため年々上昇する平均気温にともない空調電気量も増加し、空調設備のコスト増加になっている。

ガラスフィルムには、上記のような、太陽エネルギーからもたらされる様々な問題、悩みを解決又は減少させる効果、性能をもちあわせています。また、年間を通じて電気量の削減にもなりますし、条件によっては電気料金の上昇を抑えることや、削減にもつながります。フィルムは、目的・効果にあった材料を選ぶことが重要です。また、ガラスの種類・設置場所・設置条件によりフィルムの選択肢も異なりますしメーカー、ブランドにより製造方法・性能・色・価格などが異なってきます。

当社では、お客様が抱えてある、窓ガラスからの問題・悩みなどの内容に応じたフィルムを国内外のフィルムメーカー発表の性能表、信頼性。各工業規格、検証試験などを客観的に判断しご提案させていただきます。ぜひ、お見積りをご依頼ください。

日照調整
飛散防止対策＋太陽エネルギーを大幅にカットして暑さ、眩しさを軽減。西日等の対策。

STシリーズ・・・￥15,000/㎡
特徴：特殊金属のスパッタリング工法。ニュートラルカラー

SYシリーズ･･･￥14,000/㎡
特徴：フィルム内側に低反射金属スパッタリング工法により内側からの反射が少ない。

RSシリーズ・・・￥13,000/㎡
アルミ金属をスパッタリング工法。可視光線透過率が低いフィルムでも暗さを感じさせない。

日照調整＋強飛散防止
強飛散防止機能と日照調整機能を複合

RSシリーズ（20/50）･･･￥16,000/㎡
STシリーズ（50）･･･￥18,000/㎡
SYシリーズ（35/65）・・・￥18,000/㎡

性能データ

各型番別の性能データの詳細を一覧にまとめています。ご参考下さい。

» 省エネフィルムの光学特性を詳しく見る

参考価格

上記のガラスにＲＳシリーズのフィルム施工を行った場合

ガラスサイズ
900（㎜）×1,800（㎜）＝1.62㎡
1.62㎡×￥13,000（単価）＝￥21,060

1枚のガラスの基本施工料金です。別途、諸経費・消費税を加算させて頂きます。

省エネフィルムを使用した、施行事例データを掲載しています。ご参考までにご覧下さい。

» 省エネフィルム施工後データを詳しく見る

平成21年４月から準備期間でした「改正省エネ法（エネルギーの使用の合理化に関する法律）」が平成２２年４月より施工されました。
主な改正点は、

• 工場・事業場ごとのエネルギー管理から企業全体での管理に変わります。
• コンビニエンスストア。レストランなどのフランチャイズチェーンも同様に事業全体でのエネルギー管理を行わなければなりません（一定の要件を満たす事により）
• 対象となる事業者は、目安として全事業所（本店・支店・営業所等を含）での毎月の電気代が約￥７５０万～￥８００万以上の事業者です。

» 省エネ法を詳しく見る